改めて医療保護入院制度を考える ー最近の東京精神医療人権センターへの相談からー

東京精神医療人権センター　飯田文子

　この一年間に、精神科病院入院中の方からの相談で、センターとして病院へ面会に行ったのが4例あった。この4人の方達に多くの共通点があると気づいたので、それを報告する。

１　入院してから、センターに相談電話をするまでの時間が、比較的短い。（2週間1人、2ヶ月前後2人、2年数ヶ月1人）

２　今回の入院まで、精神科治療歴がほとんど無い。

３　診断名があいまいで、いわゆる統合失調症と診断されている人がいない。（①「（脳の画像を見せられて）年齢の割に脳が萎縮しているから統合失調症を発症するかもしれない」と保護者が説明された。②「入院中見る限りでは症状は無いが、同意者が訴えているような症状からは統合失調症疑が疑われ、今後顕在化するかもしれない。必ず治療、服薬継続する必要がある」と本人とセンター相談員に主治医が説明。③拒食症　④不明）

４ 比較的年齢が若い。（20代2人、40代1人、50代1人）

５　医療保護入院という強制入院の必要性が感じられない。

６　人権センターとの面会後約1週間で、3人が退院している。

　これまでの経験では、人権センターに「退院したい」と相談してくる人は、精神科治療歴も入院期間も長く、年齢も割合に高い場合が多かった。また退院に至った人も、そこに至るまでには多くの時間と手間がかかった。それがここに来て何故？と考えてみた・・・・

　以下、全文は、おりふれ通信364号（2017年12月号）でお読み下さい。ご購読（年間２，０００円です）のお申し込みは、本ブログ右下のメール送信で。または　FAX０４２－５２４－７５６６、立川市錦町１－５－１－２０１おりふれの会へ